【2023年版】ワーキングホリデーとは？｜年齢・行ける国、費用やメリットをわかりやすく解説！

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公開 : 2019.04.21

更新 : 2023.05.22

「ワーキングホリデー（ワーホリ）とは？」という疑問に徹底的にお答えします！そもそもワーキングホリデー制度とはどのような制度なのか、ワーキングホリデーに行ける国や年齢制限について、費用の目安、海外で働くための英語力の目安などを参考にして、海外でワーホリ生活を楽しむための計画を立てていきましょう。

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ワーキングホリデーとは？協定国と年齢一覧

ワーキングホリデーとは？

ワーキングホリデーとは、海外で一定期間生活ができる特別なビザ制度のこと。滞在資金を補うために、働くことも認められています。すべての国にワーキングホリデーで行けるというわけではなく、日本と相手国との間で協定が結ばれている国で、ワーキングホリデーが可能です。

外務省によると、2023年現在、日本は26ヵ国・地域とワーキングホリデー協定を結んでいます。また、新たにイタリア・フィンランド・ラトビアとの間でもワーキングホリデー制度の協定が結ばれ、ワーキングホリデーで行ける国は29ヵ国・地域となる予定です。

ワーキングホリデーで渡航するには、事前に渡航国のワーキングホリデービザ（査証）の取得が必要です。ワーキングホリデービザの申請には年齢制限があり、基本的に18～30歳の人が申請することができます。以下に、詳しく見ていきましょう。

ワーキングホリデービザを取得する条件

日本国籍を有すること
一定期間相手国・地域において主として休暇を過ごす意図を有すること
査証申請時の年齢が18歳以上30歳以下であること（アイスランドは18歳以上26歳以下の方が申請可能、フランスは18歳以上29歳以下の方が申請可能）
子または被扶養者を同伴しないこと
有効な旅券と帰りの切符（または切符を購入するための資金）を所持すること
滞在の当初の期間に生計を維持するために必要な資金を所持すること
健康であること
以前にワーキングホリデー査証を発給されたことがないこと　（※ひとつの国での場合。複数国でワーキングホリデーをすることは可能）

日本人がワーキングホリデーで渡航できる国と年齢一覧

日本とワーキングホリデーの協定が結ばれているそれぞれの国の滞在可能期間や対象年齢（ビザ申請時）、年間発給枠を一覧でご紹介します。

国	発給開始年	滞在可能期間	応募年齢	年間発給枠
オーストラリア	1980	1年※	18歳以上30歳以下	無
ニュージーランド	1985	1年※	18歳以上30歳以下	無
カナダ	1986	1年	18歳以上30歳以下	6,500
韓国	1999	1年	18歳以上30歳以下	10,000
フランス	2000	1年	18歳以上29歳以下	1,500
ドイツ	2001	1年	18歳以上30歳以下	無
イギリス	2001	2年	18歳以上30歳以下	1,500
アイルランド	2007	1年	18歳以上30歳以下	800
デンマーク	2007	1年	18歳以上30歳以下	無
台湾	2009	1年	18歳以上30歳以下	10,000
香港	2010	1年	18歳以上30歳以下	1,500
ノルウェー	2013	1年	18歳以上30歳以下	無
ポルトガル	2015	1年	18歳以上30歳以下	無
ポーランド	2015	1年	18歳以上30歳以下	500
スロバキア	2016	1年	18歳以上30歳以下	400
オーストリア	2017	1年	18歳以上30歳以下	200
ハンガリー	2017	1年	18歳以上30歳以下	200
スペイン	2017	1年	18歳以上30歳以下	500
アルゼンチン	2017	1年	18歳以上30歳以下	200
チリ	2018	1年	18歳以上30歳以下	200
アイスランド	2018	1年	18歳以上26歳以下	30
チェコ	2018	1年	18歳以上30歳以下	400
リトアニア	2019	1年	18歳以上30歳以下	100
スウェーデン	2020	1年	18歳以上30歳以下	無
エストニア	2020	1年	18歳以上30歳以下	無
オランダ	2020	1年	18歳以上30歳以下	200

【参照】外務省ホームページ「ワーキング・ホリデー制度」

【オーストラリア】1年目に政府指定の地方地域で季節労働に3ヵ月以上従事した人のみ2年目も滞在可。2年目に同労働に6ヵ月以上従事した人は3年まで延長可

【ニュージーランド】1年目に政府指定の地方地域で季節労働に3ヵ月以上従事した人のみ3ヵ月延長可

上記26ヵ国の他に、2022年5月2日には27番目の国として「イタリア」、また、2022年5月11日には28番目の国として「フィンランド」、2022年10月11日には29番目の国として「ラトビア」との間で、それぞれ日本とワーキングホリデー制度に関する協定に署名が行われ、ワーホリで行ける国が増える予定になっています。

ワーキングホリデービザのメリット・デメリット

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メリット（1）働くことができる（現地での生活費を稼ぐことができる）

「ワーキング」の言葉がつく通り、現地でアルバイトをして収入を得ることができます。

通常、「観光ビザ」なら観光目的での短期間の滞在が前提で働くことはできません。「学生ビザ」ならフルタイムで学校へ通うことが前提で、働くことは許可されていない場合がほとんど。正式な「就労ビザ」なら働くことはできますが、雇用主の協力が必要になる上に、どの国も年々取得するのが難しくなっているのが現状です。その点、海外でお金を稼ぎながら時間を自由に使えるワーキングホリデー制度はとても魅力的な制度だといえるでしょう。

働くことができれば、渡航前に準備しておく生活のための資金が少なくても、現地で収入を得て暮らすことが可能です。つまり、海外で長期間生活してみたいけれど、十分な費用がない、という場合でも、渡航してから収入を得ることができるので、渡航前に準備する資金が少なくてすみます。

また、「海外で働く」という経験が、その後の人生において、大きな自信につながることも。帰国後の就職活動でアピールする材料ができたり、英語を使って仕事をすることに抵抗がなくなったり、海外で働くことで得られるものは多いはずです。

人気のアルバイトは、レストランやカフェなどの飲食店やショップ、ホテル、旅行会社、ツアーガイドなどで、基本的には現地でアルバイトを探します。でも、英語力がないと働けないのでは？と思いますよね。ワーキングホリデーの場合、渡航後、まずは語学学校に通って、英語力をつけてから、アルバイトを探す人が多いのが特徴です。働くために必要な英語力については、後述します。

メリット（2）学校に通うことも可能

ワーキングホリデー中は、現地の語学学校などに通うことも可能です。とくに、渡航後すぐに2～3ヵ月ほど集中して学校で学び、生活やアルバイトに必要な語学力を身につけるのがおすすめ。英語力アップのほか、学校で友達をつくって情報交換をしたり、最初は学校を通してホームステイ滞在をし、現地の生活習慣になじんだり、学校に通うメリットはたくさんあります。

ただし、ワーキングホリデー中に学校に通学できる期間も国ごとに違いがあるのでご注意を。たとえば、オーストラリアの場合、4ヵ月（17週間）以内、ニュージーランド、カナダの場合、6ヵ月以内が学校に通える期間となっています。

メリット（3）自由に長期滞在可能

ワーキングホリデーは自由度の高さが人気のビザ。学校に通ったり、旅行をしたり、働いたりと、好きなことをしながら自由に海外生活を楽しむことができます。例えば、1年間のうち、最初の3ヵ月は語学学校に通って英語力を伸ばし、その後8ヵ月程度はアルバイトをしながらお金を貯めて、最後の1ヵ月で旅行をして帰国する、など、人によってプランはいろいろ。

デメリット（1）年齢制限がある

ワーキングホリデーの対象年齢は、上の一覧の通り、ほとんどの国で、18～30歳。異文化交流や相互理解を目的とし、青少年を対象とした特別な制度となっています。

ワーキングホリデーの年齢制限についてもっと詳しく知りたい人は以下の記事も参考にしてみてください。

年齢別でわかるワーキングホリデー国一覧

デメリット（2）ワーキングホリデービザを取得できるのは1ヵ国につき一度のみ

1ヵ国でワーキングホリデービザを取得できるのは、一生に一度のみ。ワーキングホリデー滞在中に、もっと長くこの国で働きながら生活したい！と思うようになったとしても、基本的には、その国で2回目のワーキングホリデービザを取得することはできません。

※例外として、オーストラリアは、1年目に政府指定の地方地域で季節労働に3ヵ月以上従事した人のみ2年目も滞在可。2年目に同労働に6ヵ月以上従事した人は3年まで延長可となっています。また、ニュージーランドは、1年目に政府指定の地方地域で季節労働に3ヵ月以上従事した人のみ3ヵ月延長可となっています。

長く海外生活をしたい人は、複数国でワーキングホリデービザを取得することは可能です。例えば、25歳の時にワーキングホリデービザでカナダに1年間滞在し、28歳の時にワーキングホリデービザでニュージーランドに1年間滞在し、30歳の時にワーキングホリデービザでオーストラリアに1年間滞在する、など複数の国でワーキングホリデーをする人もいます。

ワーキングホリデーの必要資金は100～150万円

語学学校に通う期間や、現地でどのくらい働くか（働く期間や1日あたりの労働時間）により、必要な費用は大きく変わります。自由度が高い分、過ごし方によって大きく費用が変わるのがワーキングホリデーの特徴ともいえます。ワーキングホリデー経験者に出発前にどのくらいお金を貯めたかアンケートを取ると、だいたい100万～150万円程度という人が多く、次いで50万～100万円程度という回答が多くなっています。

ワーキングホリデー出発前にはある程度の資金が必要です。渡航先で働く予定でも、出発前に、航空券代や海外保険の費用、語学学校の学費や最初の数ヶ月分の滞在費などが必要になります。余裕をもって準備しておくと良いでしょう。

以下は、ワーキングホリデーの渡航先として人気の国、オーストラリア・ニュージーランド・カナダの場合のワーキングホリデー費用例です。最初の3ヵ月間は語学学校に通いながらホームステイ滞在をし、残りの9ヵ月間はアルバイトをして暮らした場合で、概算費用を算出しています。

ワーキングホリデーの費用例（目安）

	オーストラリア	ニュージーランド	カナダ
出発前にかかる費用（片道航空券・ビザ申請料・海外保険料）	約45万円	約43万円	約47万円
語学学校の授業料（3ヵ月間）	約45万円	約34万円	約36万円
ホームステイ滞在費（3ヵ月間）	約37万円	約32万円	約28万円
生活費（9ヵ月間）	約103万円	約104万円	約94万円
予備費	約20万～50万円
▲現地でのアルバイト収入（9ヵ月間）	▲約187万円	▲約173万円	▲約146万円
総費用（総額からアルバイト収入を引いた額）	約63万～93万円	約60万～90万円	約79万～109万円

ワーキングホリデーの費用についてもっと詳しく知りたい人は、以下の記事も参考にしてみてください。

ワーキングホリデーに必要な費用は？支出と収入を解説

自分に合ったワーホリプランや費用については、
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ワーキングホリデーで働くための英語力｜理想は中級以上

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英語や語学力に自信がないけど本当に海外で働けるかな？と不安に思う人もいますよね。語学力が高いほうが、選べる仕事の幅が広くなるので、渡航後にまずは語学学校に通うなどして、語学力をつけましょう。以下は英語力のレベル別で考える主な仕事の目安です。あくまで目安なので、英語力に自信がなくても、やりたい仕事がある人はぜひ挑戦してみてください。

初級（～英検準2級程度）

英語力にあまり自信がない場合は、日本食レストランのキッチンスタッフなど、日本語で働ける仕事もあります。農場でのフルーツの収穫なども、比較的チャレンジしやすい仕事。せっかく海外で働くチャンスなので、英語や外国語を使って働く経験をしてみましょう。

初中級～中級（英検2級前後～）

日本食レストランのホールスタッフの場合、お会計や注文を聞く場合は、接客に英語や外国語を使います。現地の人と英語で世間話をしたり、日本食の説明をしたりするうちに、英語で接客する自信もついてきた！という人も多くいます。そのほか土産物店スタッフ、カフェスタッフ、ホテルのクリーナーなども人気。

中級～上級（英検準1級前後～）

ツアーガイドや現地のオフィスワーク、語学学校のスタッフ、ホテルのフロントなど、高い語学力が必要になる仕事もあります。英語環境で働くことに慣れたらぜひ挑戦してみては

ワーキングホリデー実現までの流れ

参加できる対象年齢が決まっているワーキングホリデー。ワーホリに行きたいと思った今が、準備を始めるタイミングです。具体的な準備の流れは、大きく次のようなステップで進めていきます。

ステップ1：情報を集める

情報収集には以下のような方法があります。

インターネットで情報収集する
ワーキングホリデー経験のある友達に話を聞く（ただし感じ方は人それぞれのため、参考程度にするのがベター）
雑誌や書籍、留学情報誌「留学ジャーナル」を読む
留学エージェントを利用する。

例えば、留学ジャーナルが行っている無料の留学イベントに参加したり、無料の留学カウンセリングで相談したりしてみましょう。

ワーキングホリデービザに定員がある国があったり、各国が発表するワーキングホリデーの参加条件が毎年少しずつ変わることもあったり、と最新事情は日々変わるもの。留学ジャーナルのカウンセラーは、常に最新情報を確認しながら、数多くの留学生を送り出し、世界中の膨大な学校情報などに日々リアルに接しているため、プロならではの提案をしてくれます。

ステップ2：ビザの取得、学校への出願・入学手続き、航空券手配をする

最新の情報を確認し、ビザの申請を行います。ワーキングホリデービザの申請は、基本的にすべて英語での申請になります。英語に自信がない人や、時間がない人は、ワーキングホリデーサポートプログラムなどを利用し、ビザ申請のアドバイスを受けると良いでしょう。

ビザの申請が無事に終わると、語学学校の入学手続きを行います。滞在先も同時に手配しておきます。こちらも、留学ジャーナルなどの留学エージェントに依頼すると、時間がかかってしまう複雑な入学関連の書類記入や出願、滞在先の手配などを代行するので、あっという間に手続きを完了させることができます。航空券の手配も、合わせて依頼できます。

ステップ3：渡航の準備をする

あとは渡航に向けての荷造りやお金の準備を進めていきます。現地の気候や環境に合わせて、衣類や生活用品の準備をします。到着後1～2週間分の日用品などをもっていき、あとは現地で調達するのがおすすめ。日本に比べてキャッシュレス化が進んでいる海外では、クレジットカードの準備を忘れずに。留学ジャーナルでは、出発前に「生活準備講座」「最終ガイダンス」を行っており、心構えについて、また持ち物やお金について、詳しい説明を聞くことができます。

ワーキングホリデーの準備から出発までの流れについて、もっと詳しく知りたい人は、以下の記事も参考にしてみてください。

【徹底解説】ワーキングホリデーの準備から出発までのステップ

ワーキングホリデーから帰国後の就職まで

社会人の場合

一旦仕事を辞めてワーキングホリデーで渡航する人がほとんどです。その場合、帰国後の就職が気になるという人も多いですよね。帰国後は、元々働いていた業界で再就職する人、また、英語を活かして異業種にチャレンジする人など、さまざまです。

学生の場合

帰国後に就職活動を控えている人も多いでしょう。留学やワーキングホリデ－の経験は、就職活動で役立つの？どのようにアピールできるの？など、疑問もありますよね。

どちらの場合も、就職活動で大事なのは、「英語力アップ」や「海外で働く」など、目的を持って渡航し、海外でどのような経験をし、どう目標達成し成長したか、自分の言葉で伝えられること。ワーキングホリデー中は、楽しいことばかりではなく、困難なことにも遭遇するはずです。それを乗り越え、成長した経験を、今後の人生や仕事においてどのように活かしていけるのか、伝えてみましょう。

留学ジャーナルのキャリアサポートでは、留学前・留学中・留学後を通して、一貫して帰国後の就職を支援しています。専任キャリアカウンセラーが、出発前のキャリアを見据えた目標設定から、帰国後、企業にアピールできる履歴書の書き方や面接のポイントまで丁寧にアドバイスします。ワーキングホリデーに行きたいけれど、帰国後の就職が心配...という方は、合わせて利用してみてください。

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